新築で太陽光発電を導入！気になる費用や補助金をチェック

新築を購入する際に同時に太陽発電の設置も検討している方も多いでしょう。
太陽光発電は、売電収入または自家消費で電気代節約に繋がるメリットがあります。

ただし、太陽光発電の設備容量、設置方法などがご自宅に合うものを選ばないと、導入効果が得られないため注意が必要です。高額な初期費用がかかりますので、後悔しないように事前に費用相場や補助金情報をチェックすることをおすすめします。

本記事では、太陽光発電の費用、補助金の利用情報について解説します。

新築時に太陽光発電を導入するのに必要な費用

太陽光発電の費用を考える場合、まずは、設備容量について確認しましょう。

太陽光発電システムの容量については、設置する規模に合わせて基準が設けられています。
一般住宅用は、『10KW未満』。大規模な産業用は、『10kW以上』です。
住宅用で容量「3～5kW」くらいが一般的に需要があります。

では、住宅用の太陽光発電システムの設置費用について確認しましょう。

新築【住宅用】太陽光発電システムの設置費用

太陽光発電設備の費用は、年々下がってきているので購入しやすくなっています。

太陽光発電システムに必要な設備機器の内訳は、以下の通りです。

太陽光パネル

価格相場は1kWあたり14.5万円です。
一般住宅用で需要の多い「3〜5kW」の太陽光発電の場合、約43.5万〜72.5万円になります。

パワーコンディショナー

価格相場は1kWあたり4.2万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の太陽光発電の場合、約12.6万〜21万円になります。

架台

価格相場は1kWあたり2.1万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の太陽光発電の場合、約6.3万〜10.5万円になります。

※屋根の条件によって架台が不要の場合は費用負担が減ります。

工事費

工事費の相場は、1kWあたり7.1万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の太陽光発電の場合、約21.3万～35.5万円になります。

※施工条件や施工法などによって工事費は変わってきます。

蓄電池の設置費用

蓄電池を併用すると、太陽光発電で発電した電気を貯めておいて夜に使うことができます。　　　また、停電時の電源確保にもなるので災害時の安全対策にもなります。

自家消費型で利用する際は、蓄電池があると電気を効率良く使うことができるようになります。

蓄電池の本体価格は、容量1kWhあたり15〜21万円程度　(蓄電池＋工事費込み)です。

また、蓄電池の種類によって価格も異なります。

工事費については、依頼する設置業者によって変わってきますので、複数社から見積もりを取って比較検討することをおすすめします。

工事費の目安としては20万円〜35万円程度と考えておくと良いでしょう。

太陽光発電＋蓄電池セットで設置した場合の価格相場は、以下の通りです。

太陽光パネル は一般家庭で何枚必要？価格は？

一般住宅用で使う年間消費電力、約「5,239kWh」を賄うには、太陽光パネルの容量　　　「5kw」で、パネル枚数にしておよそ20枚程度が必要になります。

太陽光パネルの重さは、平均約15㎏です。例えば20枚設置した場合、300㎏の重さになります。

また、太陽光パネルの面積は、1枚あたり約1.5㎡が目安となります。もし、パネル20枚を設置した場合、30㎡程度の屋根面積が必要になります。

メーカーごとにパネルのサイズは異なり、ご自宅の屋根の形状によっても設置できる太陽光パネルは変わってきます。

太陽光発電の設置費用の推移

経済産業省・資源エネルギー庁のデータによりますと、太陽光発電の設置費用の推移は、以下の通りとなっています。
住宅⽤太陽光発電のシステム費⽤は新築に設置した場合、年々、低減傾向にあります。

運転維持費については、3～5年ごとに１回程度の定期点検を行った場合、１回当たりの
定期点検費⽤は相場は約3.5万円程度となっています。

パワーコンディショナーについては、20年間で⼀度は交換され、29.2万円程度が⼀般的な相場となっています。

太陽光発電の設置費用に補助金はある？

太陽光発電を導入する際は、初期費用を抑える方法として国または地方自治体の補助金を利用できます。

【太陽光発電】国の補助金

太陽光発電単体では公募は行っていませんが、住宅と一緒に設置する太陽光発電を対象に申請できます。

2023年の国の補助金は以下の3つです。

ZEH支援事業

• 対象者：新築住宅を建築または購入する個人
• 対象住宅：ZEH／Nearly ZEH*1／ZEH Oriented*2／ZEH＋／Nearly ZEH＋
• 補助金額　55万～100万円

次世代ZEH（注文・建売・TPO）実証事業

• 対象者：新築住宅を建築する個人
• 対象住宅：ZEH＋／Nearly ZEH＋
• 補助金額：100万円

次世代HEMS実証事業

• 対象者：新築住宅を建築する個人
• 対象住宅：ZEH＋／Nearly ZEH＋
• 補助金額：112万円

【太陽光発電】地方自治体の補助金

地方自治体の補助金は、太陽光発電、蓄電池を対象に実施しています。
各都道府県のホームページより情報公開していますので、居住地の管轄機関ごとに確認して下さい。
なお、補助金額の予算が超えた場合は、早めに終了することもありますので、手続きのタイミングに注意しましょう。

東京都の補助金【東京ゼロエミ住宅】

• 新築住宅に太陽光パネルを設置する場合、1kWあたり12万円（上限36万円　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（3.6kW超の太陽光パネル、1kWあたり10万円）が受給できます。
• 既存住宅に太陽光パネルを設置する場合、1kWあたり15万円（上限45万円）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（3.75kW超の太陽光パネル、1kWあたり12万円）
• 公募期間：2023年4月3日～2024年3月29日まで

埼玉県の補助金【令和5年度】家庭における省エネ・再エネ活用設備導入補助金】

• 太陽光発電設備の補助金額：7万円/kW（上限額35万円）
• 蓄電池及び太陽光発電設備＋V2H充放電設備の補助金額：10万円/件
• 公募期間：2024年2月20日(火)まで

神奈川県の補助金【令和5年度神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金】

• 太陽光発電設備の補助金額：発電出力に1kW当たり5万円を乗じた額。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ただし、補助対象経費を上限とする。
• 蓄電システムの補助金額：導入する蓄電システム台数に１台当たり12万円を乗じた額。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ただし、補助対象経費を上限とする。
• 公募期間：2023年12月28日（木）まで

導入前にチェック！太陽光発電のメリット・デメリット

太陽光発電はやめたほうがいいと言う意見もありますが、本当にお得なのか？実際どうなのか？　太陽光発電のメリットとデメリットについて解説していきます。

太陽光発電のメリット

電気代が安くなる

• 太陽光発電システムを利用すると買電量が減って電気代が安くなります。
• 電気代を安くするには、発電量をできるだけ増やすための対策が必要です。

余剰電力で収入が増える

• 固定価格買取制度（FIT制度）を利用して売電収入を得ることができます。
• 住宅用太陽光発電10kW未満の場合、固定の買取価格で10年間売電できます。
• 余剰電力が増えれば、初期費用の回収期間が短くすることも可能です。
• 買取価格は、年々下落傾向にあるため、できるだけ早めの契約がおすすめです。

メンテナンス費用が抑えられる

• 太陽光発電システムを長期的に利用するには、適切なメンテナンスが重要です。
• 太陽光発電システムのメンテナンス時期は、最低4年に1回が義務化となっています。
• メンテナンス費用相場は、およそ1回あたり1〜2万円程度なので、4年に1回の出費ならば負担も抑えられます。
• もし、故障・交換が必要となった場合、メーカーの保証期間内であれば無償で対応してもらえます。

災害時でも電気を使える

• 太陽光発電システムは、停電や災害時にも使うことができます。
• 非常時に使える家電の消費電力の合計は、1.5kW以下が目安となります。
• 夜に停電になった場合は、太陽光発電に蓄電池を併用すれば電源を確保できます。

夏は涼しく冬は暖かくなる

• 太陽光パネルを設置した屋根下の部屋は、室温が下がる効果があります。
• 冬は屋根からの放射冷却が抑えられるので、屋根下の部屋の室温を暖かく保つことができます。

エコキュートと併用で節約できる

• エコキュートと太陽光発電を併用すると、給湯にガスを使わないためオール電化に切り替えが可能です。
• 昼間は太陽光発電で発電した電気を使って、夜間の電気料金が安いプランを使って　　　　　　　　　　　　　　　エコキュートでお湯を沸かすと光熱費を抑える効果があります。

蓄電池とセットでさらにお得になる

• 災害時や停電時に非常用電源としても活用できます。
• 普段使用する光熱費の削減にも繋がります。
• 余剰電力が多くなれば売電収入を増やすことができます。
• 天候の悪い日は、発電しないので蓄電池に晴れた日の電気を貯めて使うことが可能です。

太陽光発電のデメリット

天候に左右される

• 雨や曇りの日が続くと発電効率は低くなります。
• 曇りの日の発電量は約40〜60％まで、雨の日は約25％まで低下します。

デメリットの解消策

• 天候に左右されやすいことを予測して蓄電池を設置しておきましょう。
• 変換効率20％以上の性能の良い太陽光パネルを設置しましょう。

初期費用が高い

• 太陽光発電システムの費用は高く、設備費用以外に工事費用と維持費（メンテナンス費用・保険料・撤去費用）等がかかります。
• メーカー保証の対象外の場合、修理・交換費用が発生します。

デメリットの解消策

• システムを導入する前にシュミレーションしてから必要な設備を準備しましょう。
• 設置業者は、複数社に見積もりを依頼して比較検討しましょう。
• 節電や売電収入による費用対効果を見極めることが大事です。
• 補助金制度を利用して費用を抑えることができます。
• ソーラーローンを利用することも検討しましょう。
• メーカー保証の内容を確認しておきましょう。

売電収入だけでは難しい

• FIT制度の買取価格が年々下落傾向にあるため、契約のタイミングがポイントになります。
• 1kWhあたり「42円」だった買取価格は、2022年には「17円」へと年々下落しています。

デメリットの解消策

• 買取価格の変動をチェックして10年間の売電収入のシュミレーションをしましょう。
• 売電収入以外に自家消費した場合の費用対効果を考えましょう。
• 電気を貯められる蓄電池を準備しましょう。

設置場所で発電効果が下がる

• 太陽光パネルの設置場所によって発電効率が下がる場合もあります。
• 北向きに太陽光パネルを設置すると反射トラブルが起きる可能性が高くなります。
• 積雪地域、塩害地域の場合、発電効率が下がるケースもあります。
• 太陽光パネルの設置は、南向きにすると発電量が多くなります。

デメリットの解消策

• 地域、天候、時間帯、季節などによる発電量の変動の要因を確認しておきましょう。
• 特殊な地域の場合、耐久性の良い製品を選びましょう。
• 太陽光発電＋蓄電池の併用を検討しましょう。

屋根の状態によって設置できない

• 築年数のある住宅屋根や劣化が進んでいる屋根は、設置が難しい場合もあります。

デメリットの解消策

• 設備の導入前に、屋根の点検を専門業者に依頼しましょう。
• 適切でない屋根の場合は、修繕リフォームを検討しましょう。
• 設置業者選びは慎重に行いましょう。

不備工事のトラブルがある

• 良い設備を準備しても施工不良の場合は、導入効果は難しくなります。
• 施工不良で雨漏り問題が発生する場合があります。
• 法外な契約金額でセールスされることもあります。

デメリットの解消策

• 設置業者は複数社から選びましょう。
• 実績・経験のある専門業者を見極める事が大事です。
• サポート体制のある業者を選びましょう。

まとめ

太陽光発電を新築に設置する際は、設備費用の相場をチェックして自宅に適したシステムを準備しましょう。高額な費用を抑える方法として、補助金制度がおすすめです。
国の補助金として新築住宅を対象とした案件が実施されています。また地方自治体の補助金では、太陽光発電や蓄電池などが、対象機器となっています。
最新の情報を確認してお得な方法を利用しましょう。