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太陽光発電の自家消費率をあげるには蓄電池が必須?

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太陽光発電で自家消費を増やすためには、蓄電池の利用がおすすめです。

昼間に発電した電力を貯めておく方法として蓄電池があるとないでは、導入効果が大幅に変わってきます。

そこで、本記事では、太陽光発電の自家消費率をあげる方法として知っておきたい、蓄電池の特徴やメリット・デメリット、設置費用、卒FIT後に全量自家消費型に切り替える方法とメリットなどについて解説していきます。

太陽光発電の自家消費型は蓄電池の導入がおすすめ

自家消費型とは、太陽光発電システムで発電した電気を家庭内で使う方法です。

FIT制度の売電価格の低下や電気料金の高騰などによって、発電した電力は売電するよりも自家消費型に切り替える方が経済的メリットも多く注目されています。

自家消費型で太陽光発電を利用する際は、昼間に発電した電力を貯めるために蓄電池を併用すると、買電量を抑えて電気代の節約にも効果的です。

では、太陽光発電と併用できる蓄電池について解説していきましょう。

蓄電池併用のメリット・デメリット

まずは、蓄電池を導入した場合のメリットとデメリットについて確認しておきましょう。

※蓄電池のメリット
・災害や停電時に使える
・電気料金が節約できる
・電気代高騰の影響を受けない
・ピークシフトに貢献できる
・電気自動車と連携できる
・FIT制度の終了後に自家消費できる
・天候に左右されなくなる
・環境にやさしい生活ができる
・パワコン一体型蓄電池が利用できる
※蓄電池のデメリット
・初期費用が高くなる
・設置スペースが必要になる
・蓄電池の寿命に合わせて買い替えは必要になる
・電気の貯められる容量の制限がある
・ダブル発電で売電価格の変動がある
・電気代がすでに安い人はメリットはない

蓄電池の種類

太陽光発電と相性の良い蓄電池の種類は、リチウムイオン電池、鉛蓄電池。ニッケル水素電池。NAS電池など、性能や特徴によって種類が4つに分類されます。

一般的に家庭用蓄電池のほとんどは、小型で高性能なリチウムイオン電池が主流となっています。長寿命で短時間で充電ができるので、太陽光発電の蓄電池として広く利用されています。

蓄電池の選び方のポイント

太陽光発電と併用できる蓄電池については、以下のポイントを確認して選ぶと良いでしょう。

※蓄電池選びのポイント
・蓄電容量を確認する
・設置場所を決めておく
・保証内容を確認する
・補助金制度の対象機種であるか確認する
・ハイブリッド型で検討する

蓄電容量を確認する

蓄電地の容量は、大きいほど電気をたくさん貯められるので便利ですが、その分費用も高額になります。かといってあまり小さい容量の蓄電池を選んでしまうと、頻繁に充電する必要があります。

蓄電池の容量は、ご自宅の電気使用量に合うものを選ぶことがポイントです。

一般的な家庭用蓄電池の容量は大きく分けて以下のタイプがあります。
蓄電池の容量の目安としては、4人家族暮らしで最小限の電気を使うとしたら、中型タイプの7.0kWhの蓄電池で2、3日利用できます。

・小型タイプ:4.0kWh〜5.0kWhくらい
・中型タイプ:7.0kWhくらい
・大型タイプ:10kWhくらい

設置場所を決めておく

蓄電池の設置場所は、屋内型タイプと屋外型タイプと屋内外兼用タイプがあります。

・屋内型:設置業者が工事できるスペースと床の耐荷重を考慮して設置します。運転中に稼働音が発生するので寝室から離れた場所の方が良いでしょう。
・屋外型:外気温や天候、自然災害などの影響を受けやすいため、屋内型より劣化しやすい面があります。蓄電容量の大きい機種は、屋外設置型が多い傾向です。

設置場所の条件は以下のポイントを確認しましょう。

・直射日光が当たらないこと
・高温多湿の場所は避けること
・熱がこもらない場所であること
・耐荷重に問題がない床であること
・塩害地域にではないこと
・積雪地域ではないこと
・寒冷な土地ではないこと
・メンテナンスをできるスペースであること

保証内容を確認する

蓄電池は、一般的に10〜15年の保証が付いている場合が多くなっています。大半の製品メーカーでは、保証期間内に蓄電池の故障した場合は、無償で修理してもらうことができます。

ただし、保証期間10年までは無償で15年は有償としているメーカ―もありますので、購入する前に、保証内容について確認しておくと良いでしょう。

蓄電池は導入後のメンテナンス費用も考えておく必要がありますので、保証内容を確認することは維持費を安くするためにも効果的です。

補助金制度の対象機種であるか確認する

蓄電池で補助金制度を利用する際は、蓄電池の対象機種が設定されていますので、条件にあった機種を選びましょう。

ハイブリッド型で検討する

太陽光発電と蓄電池を同時に購入する際は、ハイブリッド型で検討することができます。

設置スペースが小さくてすむことはもちろん、パワーコンディショナーを2台設置している従来型とは異なり、ハイブリッド型蓄電池によって1台にまとめたものとを利用することが可能です。

蓄電池の設置にかかる費用

では続いて、気になる蓄電池の費用について解説していきます。

自家消費型で利用する際は、太陽光発電+蓄電池のセット費用が必要になります。

蓄電池の費用相場の内訳は以下の通りです。

・蓄電池の本体価格:容量1kWhあたり15〜21万円程度 (蓄電池+工事費込み)
・工事費:工事費の目安としては20万円〜35万円程度と考えておくと良いでしょう。
・保証費:製品メーカーごとに設定が異なるため事前に確認しましょう。

蓄電池を導入する際は、蓄電容量、蓄電池の種類、販売店やメーカーによっても価格は異なります。ご自宅の設置条件に合わせて、同じグレードの製品を比較して検討することをおすすめします。

太陽光発電システムの費用相場についても確認しておきましょう。

経済産業省のデータ(2021年)による住宅用太陽光発電の設置費用は、1kWあたり28.0万円となり、内訳は以下の通りです。

・太陽光パネル:17.1万程度
・パワーコンディショナー:4.2万程度
・架台:2.1万程度
・その他の設備:0.2万程度

一般住宅用として需要が多い太陽光発電の容量3〜5kwの場合、1kw28万円で計算すると相場は

84万〜140万円くらいになります。

設備費用以外に工事費や維持管理費についても予算を考えておく必要があります。

・工事費:6.6万円くらい(依頼する設置業者、屋根状況等によって異なります。)
・維持費
定期点検(4年に1回30,000円)。
メンテナンス費(年間100,000〜200,000円くらい)
パワーコンディショナーの交換(15〜20年ごとに交換で20万円~30万円くらい

蓄電池の費用を抑える方法

太陽光発電と蓄電池を一緒に導入する場合、高額な費用は気になりますね。そこで、導入費用を抑える方法や、導入後の利用方法について以下のポイントを確認しておきましょう。

※蓄電池の費用を抑える方法
・蓄電池の補助金制度を利用する
・蓄電池は電気代の安い時間帯に充電する
・蓄電池のメンテナンスを行う

蓄電池の補助金制度を利用する

高額な初期費用を抑える方法として蓄電池に適用する補助金制度の利用がおすすめです。

蓄電池に利用できる補助金制度は、各自治体のホームページより募集内容を確認できます。
補助金制度を利用する際は、自治体によって公募期間、補助金額や申請条件、対象者などが異なりますので、工事のタイミングに合わせて事前に確認しましょう。

蓄電池は電気代の安い時間帯に充電する

蓄電池を設置した後、充電する時間帯は、電気料金の安くなる夜に充電して昼間に自家消費すると、高い昼間の電気を使わずに電気代を節約する効果があります。

一般的には電気会社の深夜プランは、料金が安く設定されていますので、家庭の電気消費量や世帯人数、生活様式に合わせて最適なプランを選ぶと良いでしょう。

蓄電池のメンテナンスを行う

一般家庭用でよく使われているリチウムイオン蓄電池は、強固な外装によって覆われているため、基本的には頻繁なメンテナンスが不要となっています。
ただし、家庭用蓄電池の寿命15年〜20年、 メーカー保証期間は10年〜15年程度を目安に、だいたい使用開始後10年後あたりで交換や修理メンテナンスを行うと良いでしょう。

メーカーの無償保証期間中であれば、修理や部品交換費用は無料となりますので、蓄電池のメンテナンス費を抑える方法として保証内容はしっかり確認しておきましょう。

蓄電池なしでも太陽光発電の自家消費率をあげる方法

では、もし太陽光発電を蓄電池なしで自家消費する場合、どんな方法があるのか解説していきましょう。

・太陽光発電で発電した電気をすぐに消費する
・エコキュートを利用する

太陽光発電で発電した電気をすぐに消費する

太陽光発電で発電した電気は、昼間のうちに消費することができれば、発電量と消費量のバランスがとれて自家消費率をあげることも可能です。

家族が昼間に家にいて家電を使ったり、携帯の充電を日中にしておくなど、なるべく夜に家電を使わないようにすると効果的です。

エコキュートを利用する

太陽光発電の余剰電力を使ってお湯を沸かすことができるエコキュートは、自家消費率をあげる方法としておすすめです。
ガス給湯器の代わりにエコキュートに変更すれば、発電した電力を自家消費する割合を増やすことができます。
今までかかっていたガス代の削減と発電した電気でエコキュートを利用することで電気代の節約にも効果的です。

全量自家消費型に切り替えるには?

全量自家消費型とは、発電した電気を電力会社へ売電しないですべて家庭内で消費する方法です。

売電契約満了した卒FIT後に余剰電力を使う方法として全量自家消費型へ切り替える方も多くなるでしょう。
全量自家消費型へ切り替える場合は、無駄なく発電量を消費する方法として蓄電池の併用がおすすめです。

では、全量自家消費型に切り替えた場合のメリットについて確認しておきましょう。

※全量自家消費型に切り替えるメリット
・買取価格の変動に左右されない
・電気代が安くなる
・非常時に電源を確保できる
・初期費用の回収に繋がる

買取価格の変動に左右されない

卒FIT後は、電力会社の買取価格の変動に左右されずに利用することができます。

FIT制度で契約した10年間が過ぎると買取価格は大幅に低下します。継続して契約する場合は、今までよりも低い単価で売電することになり、買取価格の変動の影響下で利用する必要があります。

一方、卒FIT後に全量自家消費型に切り替えれば、このような価格変動に関係なく、家庭内で電力を消費することができるようになります。

電気代が安くなる

全量自家消費型に切り替えた場合、発電効率が高くなるほど買電量が減って電気代の負担が減ります。

買電量をできるだけ減らすには、太陽光パネルの発電効率を高めて発電量を増やすことです。

発電効率を高めるには、太陽光パネルの性能や設備の設置条件や良い施工工事、適切なメンテナンスなどが重要となります。

非常時に電源を確保できる

全量自家消費型で蓄電池を併用した場合、非常時の電源を確保することができます。

地震や台風のリスクが高い地域では特に蓄電池を設置して災害対策に備えると良いでしょう。災害の影響によって停電が継続した場合、情報を得るためにもスマホやPCの充電ができれば、災害時でも安全に過ごすことができます。

太陽光発電の導入は、電気代の節約や売電などの経済的メリット以外に、災害リスクを抑えるためのシステムとして利用することができます。

初期費用の回収に繋がる

売電価格の下落により高額な売電収入が期待できないため、売電するよりも発電効率のよいシステムを設置して全量自家消費型に切り替えることによって、電気代削減や経済的メリットを得て初期費用回収しやすくなります。

まとめ

太陽光発電を自家消費型で利用する際は、蓄電池を設置して発電量を無駄なく使うと経済的メリットも高くなります。
特に、卒FIT後に自家消費型に切り替えた場合、今まで売電していた電力を家庭内で消費すれば、どの分買電量が減って電気代の負担も抑えることができるようになります。

蓄電池を導入する際は、家庭内の電気消費量や世帯人数、ライフスタイル等に合わせて適切な容量の機器を選ぶようにしましょう。なお、高額な費用を抑えるためには補助金制度の利用も検討し、最適なシステムで利用できるようにしていきましょう。

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