オール電化住宅にすると、電気代が高くなるのが気になるところですね。また、電気代の高騰に効果的な方法も考えたいところです。
そこで、オール電化住宅に太陽光発電を同時設置すると、電気代の節約や停電時にも電気を使えるようになるのでおすすめです。
本記事では、太陽光発電とオール電化を同時設置するメリット、費用相場、加えて蓄電池を併用するメリットなどを解説します。
太陽光発電とオール電化の同時設置時のメリット・デメリット
太陽光発電とオール電化を併用して使うことで、光熱費の節約や停電時の電源確保が可能になります。
一方、初期費用が高くなるため、同時設置の費用対効果を考慮して検討することをおすすめします。
では、もう少し詳しく太陽光発電とオール電化の同時設置時のメリットとデメリットについて確認していきましょう。
太陽光発電＋オール電化のメリット
- 電気代が節約できる
- ガス料金が減る
- エコキュート設置でお得になる
- 売電できる
- 停電時に電気が使える
- 環境負荷の軽減ができる
- 安全性が高まる
電気代が節約できる
オール電化住宅に太陽光発電システムを設置することで、発電した電気で賄うことができるため、電気代の節約に繋がります。
さらに、電力会社で提供しているオール電化向けの料金プランで契約するとお得です。夜間や土日祝日、季節などによって割安で電気を使用できるプランが各電力会社より提供されています。
オール電化住宅の電気プランで効果的に節約するには、電気料金の高い昼間は太陽光で発電した電気を使って、家電を使う家事作業をなるべく安い深夜電力の時間帯に行うなど工夫をすると良いでしょう。
ガス料金が減る
オール電化住宅は、今まで使っていたガスを使わずに電気を使うようになるため、光熱費から都市ガスやLPガスの料金を減らすことができます。
ガス料金が減るので、電気代は高くなりますが、太陽光発電で発電した電気を使えるため、電気代の節約に繋げることができます。
また、ガス料金がかからなくなるので、電気の基本料金のみで一本化することが可能です。
ガスからオール電化にした場合の費用については、各家庭のエネルギー消費量によって異なりますが、オール電化の方が、電気＋ガス併用よりも安くなるケースもあります。
エコキュート設置でお得になる
エコキュートと太陽光発電を連携して使うことで、電気代を安く抑える方法として効果的です。
夜間の電気代が安くなるプランに切り替えて、夜間のうちにお湯を貯めておけば、昼間に電気代を抑えることできます。
また、エコキュートと太陽光発電を併用することで、昼間に使用する電気消費量が減るので余剰電力が増えやすくなります。余剰電力が多ければ売電収入に繋げることもできます。
売電できる
太陽光発電で発電した電気が自家消費量より多くなれば、固定価格買取制度（FIT）を利用して、売電することができます。
FIT制度の固定価格で10年間、売電収入を得ることができます。ただし、売電価格が年々下落傾向にありますので、契約する際は単価についてしっかり確認することをおすすめします。
停電時に電気が使える
オール電化のみの場合は、停電になったとき電気が使えなくなりますが、太陽光発電を設置することで停電時の電源確保ができます。
太陽光発電は、停電になっても使えるようにパワーコンディショナーの「自立運転機能」を稼働させると、最大電力1,500Wまで家電を利用することができるようになります。
携帯やパソコン、テレビ、冷蔵庫や洗濯機など消費電力の少ない家電は、1,500Ｗ以内であれば同時に使うこともできます。
環境負荷の軽減ができる
オール電化にすると火を使わないので、ガスが燃焼するにおいや二酸化炭素(CO2)は発生しません。同じく太陽光発電も電気を生み出すときに二酸化炭素を排出しません。
オール電化住宅では 16%のCO2 排出削減になり、さらに太陽光発電3kWを導入することで 57％の削減が可能になります。
安全性が高まる
オール電化にすると、火を使わなくなるので、高齢者や小さな子供のいる家庭では安心して、家電製品を利用することができます。ガスコンロの火の消し忘れなどによる住宅火事のリスクを減らすことができます。
太陽光発電＋オール電化のデメリット
- 初期費用が高い
初期費用が高い
太陽光発電とオール電化を同時に設置するため、それぞれ単体で導入するよりも初期費用は高くなります。
同時設置の初期費用の計算をする場合は、設備を導入する家庭の世帯人数やライフスタイル、設備機器の設置条件、年間の発電量の見込み、普段の電気代とガス代などの要素を考えてシュミレーションをする必要があります。
また、同時に蓄電池を設置する場合は、さらに初期費用は高額になりますが、太陽光発電と蓄電池を併用するメリットも考えて、総合的に判断することをおすすめします。
また、初期費用を抑えるには、補助金制度を利用することができます。国や自治体で募集している補助金制度の情報をチェックするとよいでしょう。
オール電化と太陽光発電を併用した場合の電気代
オール電化と太陽光発電を併用した場合と、そうでない場合では、電気代をどのくらい節約できるのか？比較してみましょう。
- 東京電力の従量電灯Bの単価の場合、電気契約が40Aで基本料金1,144円です。
- 太陽光発電を設置する前の電気料金は、12,697円です。
- 太陽光発電を設置した後の電気料金は、7,513.6円です。
- 設置前より5,183.4円安くなる計算になります。
※12,697円－7,513.6円＝5,183.4円
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オール電化と太陽光発電を併用した場合／併用しない場合の電気代の比較 |
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| 東京電力の従量電灯B・40A | 単価/kWh | 併用しない場合 | 併用した場合 |
| 基本料金 | ー | 1,144円 | 1,144円 |
| 第1段階料金 120kWhまで | 19.88円 | 120kWh／2,385.6円 | 120kWh／2,385.6円 |
| 第2段階料金 120kWh～300kWh | 26.48円 | 180kWh／4,766.4円 | 120kWh ／3,177.6円 |
| 第3段階料金 300kWh～ | 30.57円 | 100kWh／3,057円 | 0kW／0円 |
| 再生エネ賦課金 | 3.36円 | 400kWh ／1,344円 | 240kWh／806.4円 |
| 総計 | ー | 12,697円 |
7,513.6円 |
太陽光発電とオール電化の同時設置時にかかる費用
では、太陽光発電とオール電化を同時に設置した際にかかる費用について解説します。
- オール電化にする費用相場（工事費込み）は、約70万円〜140万円が目安です。 ガス給湯器からエコキュートに変える場合：約50万円〜100万円程度 ガスコンロからIHクッキングヒーターに変える場合：約20万円〜40万円程度
- 太陽光発電システムの費用相場は、1kWあたり平均26.1万円です。
一般的に需要の多い容量「3～5kW」で計算した場合、平均78.3万〜130.5万円程度です。
オール電化と太陽光発電を同時に設置した場合、およそ148万円～270万円が目安になります。
蓄電池を同時設置する場合は、さらに費用がかかります。
- 蓄電池の容量1kWhあたり15万円〜21万円程度 (蓄電池＋工事費込み)です。 容量「4〜7kWh」の場合で90万円～160万円程度で、 容量「8～11kWh」の場合で160万円〜220万円程度が目安です。
また、太陽光発電を設置する場合は、導入後のメンテナンス費用、処分する場合の撤去費用なども含めて予算を立てることをおすすめします。導入後の維持管理を行うことで、太陽光発電の導入効果を高めることができます。
オール電化の リフォームに利用できる補助金・助成金
オール電化にかかる費用負担を減らすために、補助金制度を利用することをおすすめします。 利用できる補助金制度を紹介します。
省エネ改修に関する特例措置（国土交通省）
省エネ性に優れた良質で、次の世代に資産として承継できるような住宅ストックを形成するための制度です。
- 補助金額：
以下、（ア）および（イ）の合計額が所得税から控除される
（ア）一定の省エネ改修工事に係る標準的な工事費用相当額（上限：250万円まで）：10%を控除
（イ）以下、①、②の合計額：5%を控除ただし、（ア）と合計で1,000万円まで
①（ア）の工事に係る標準的な工事費用相当額のうち250万円を超える額
②（ア）以外の一定の増改築等の費用に要した額（（ア）と同額を限度） - 対象：太陽光発電、省エネ機器、住宅（リフォーム・新築）の導入
- 要件：
その者が主として居住の用に供する家屋であること
工事完了から6ヶ月以内に居住の用に供すること
床面積が50平方メートル以上あること
店舗等併用住宅の場合は、床面積の2分の1以上が居住用であること
合計所得金額が3,000万円以下であること - 適用期限：2023年12月31日まで
長期優良住宅化リフォームに関する特例措置（国土交通省）
耐久性等に優れた良質で、次の世代に資産として承継できるような住宅ストックを形成するための制度です。
- 補助金額：一定の耐震改修、または一定の省エネ改修工事および一定の耐久性向上改修工事に係る、標準的な工事費用相当額の10%がその年分の所得税額から控除される
※投資型、ローン型減税のいずれかを選択 - 対象：太陽光発電、省エネ機器、住宅（リフォーム・新築）の導入
- 要件：
工事を行った者が主として居住の用に供する家屋であること
工事完了から6ヶ月以内に居住の用に供すること
床面積が50平方メートル以上であること
店舗等併用住宅の場合は、床面積の2分の1以上が居住用であること
合計所得金額が3,000万円以下であること - 適用期限：2023年12月31日まで
「太陽光発電×オール電化」＋蓄電池導入でさらに変わる？
太陽光発電とオール電化を同時設置するとさまざまなメリットを得ることができますが、さらに 蓄電池を併用することで、各設備のメリットを最大限に活かすことができるようになります。
蓄電池は、太陽光発電で発電した電気を貯めて置いて、使いたいときに利用できる設備です。 蓄電池を設置することで、太陽光発電で作った電気を自家消費したり、余剰電力を売電しやすくなったりメリットも多くなります。
また、災害時の非常用の電源を確保するにも、蓄電池は欠かせない設備です。
蓄電池と併用するメリット
では、蓄電池のメリットを確認しておきましょう。
- 災害や停電時に使える
- 電気料金が節約できる
- 電気代高騰の影響を受けない
- ピークシフトに貢献できる
- 電気自動車と連携できる
- FIT制度の終了後に自家消費できる
- 天候に左右されなくなる
- 環境にやさしい生活ができる
- パワコン一体型蓄電池が利用できる
災害や停電時に使える
太陽光発電を災害時や停電時に確実に使えるようにするためには、蓄電池も併用すると効果的です。また、停電時に使える家電製品の種類に合わせて蓄電池の容量についても検討すると良いでしょう。蓄電池の容量によって効果は変わってきます。
電気料金が節約できる
電気会社の割安の深夜プランを契約すれば、電気代の節約に繋がります。深夜プランで割安となった電気を蓄電池に貯めておいて、料金が高くなる昼間に使用すれば効果的です。
電気代高騰の影響を受けない
蓄電池を設置して電力会社の電気をできるだけ減らすと、電気代の値上がり対策になります。 各家庭でできる節約方法として、太陽光発電と蓄電池の併用がおすすめです。
ピークシフトに貢献できる
電気の使用量が少ない夜間に電気の利用をシフトすれば、電力需要のピークを減らすことができます。また、通常使っている電気量は変えずに電気料金を下げることもできます。
電気自動車と連携できる
昼間に太陽光発電の電気を蓄電池に貯めておいて、夜間に電気自動車へ充電すれば、次の日には電気自動車を利用することができるようになります。
FIT制度の終了後に自家消費できる
FIT(固定価格買取制度)が終了しても自家消費型にシフトして蓄電池で電気を賄うことができます。売電収入よりも電力会社からの購入する電気を少なくしたほうが結果的には経済的メリットを得ることができます。
天候に左右されなくなる
蓄電池に電気を貯めておけるので、天候が悪い日でも太陽光発電の電気を使うことができます。 天気が悪い日が続いても蓄電池があれば、安心して太陽光発電をうまく利用することができます。
環境にやさしい生活ができる
再生可能なエネルギーを効果的に活用し地球温暖化などの環境問題対策に貢献することができます。
パワコン一体型蓄電池が利用できる
パワーコンディショナーと買い替えのタイミングに合わせて、パワコン一体型蓄電池( ハイブリッド型蓄電池)を導入すれば、変換効率が良く発電効果が期待できます。
まとめ
オール電化住宅に太陽光発電を設置すると、太陽エネルギーで発電した電気を使うことができるので電気代の節約に繋がります。さらに蓄電池を併用すると、太陽光発電で作った電気を貯めておくことができるので自家消費しやすくなります。
オール電化＋太陽光発電を同時設置すると、メリットが多い一方、初期費用が高くなります。
各種、設備機器を導入する際は、ご家庭の設置条件とメリット・デメリットを踏まえて、シュミレーションすることをおすすめします。また、費用負担を抑える方法として補助金制度を利用すると良いでしょう。
