太陽光発電の導入で得られる経済面のメリット・デメリットとは

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電気代の値上がりで家計の負担も高まっています。できるだけ節約したいけれど何か良い方法はないかと考えている方も多いのではないでしょうか?

そこで、電気代の節約や売電して収入にもつながる太陽光発電について検討することをおすすめします。

本記事では、太陽光発電の導入で得られる経済面のメリット、デメリットを解説します。
家計負担を減らす対策として参考にしてみてください。

太陽光発電の導入で得られる経済的メリット

太陽光発電は、再生可能エネルギーを活用した経済的メリットの高いシステムです。
では、どのような点で経済的メリットがあるのか以下のポイントを確認しましょう。

経済的メリット
  • 電気代の節約になる
  • 売電収入が得られる
  • 蓄電池を併用すると良い
  • 補助金制度が利用できる

電気代の節約になる

かんたんに言うと、電力会社から購入している電気使用量を減らして、太陽光パネルで発電した電気を使うと電気代が減って家計の負担を減らすことができるということです。

電気代の高騰に左右されず、家庭で電気を作って生活できるメリットがあります。

 

では、太陽光発電の導入で経済的メリットを得るために、まずは、太陽光発電の仕組みを確認しておきましょう。

太陽光発電の仕組み
太陽光発電は、太陽光のエネルギーを使って電気を作る発電方法です。「太陽光パネル」を屋根の上に設置して電気を作ります。「太陽電池」を集めた「太陽光パネル」に太陽光が当たると、光電効果が起こって電気の流れが生じるようになります。
「太陽光パネル」の他に必要な機器として「パワーコンディショナー」を設置します。
太陽光発電によって発電した電力は直流電流なので家庭内に直接接続できないため、「パワーコンディショナー」を設置することで、直流電流を交流電流に変換できるようになります。
太陽光発電システムを活用して、最適な発電効果を生み出すことができるようになれば、自給自足の電気で生活できて電気代の節約にも貢献できるようになります。

売電収入になる

太陽光発電は、固定価格買取制度(FIT制度)を利用すると余剰電力を売電することができます。

住宅用太陽光発電10kW未満の設備では、はじめに契約した固定買取価格で10年間の買取期間で売電することができます。
10年間の売電期間を過ぎて、FIT制度の適用が終了することを「卒FIT」と言い、契約終了した卒FIT後も継続して売電することも可能です。

ただし、買取価格が年々下落傾向にありますので、契約する際は売電の単価についてしっかり確認することをおすすめします。

売電価格は今後も下がり続けることが予想されていますので、できるだけ高い単価で売電できるためには、早めの太陽光発電設備導入を検討しましょう。

経済産業省資源エネルギー庁が公表している売電価格の推移によりますと、固定買取価格の変動は、2012年には42円から2023年には16円に下がっています。

蓄電池を併用すると良い

太陽光発電で経済的メリットを高めるには、蓄電池を一緒に設置することをおすすめします。  太陽光発電は、夜間や悪天候時に発電しないため、蓄電池を利用することで電気の使い方を調節することができます。

例えば、停電になった場合、蓄電池がないと電源を確保できないため、不便な時間を過ごすことになります。もし、停電が長期化した場合、ストレスもたまりやすくなって健康管理に支障が起きる可能性も高くなります。一方、蓄電池を準備しておくと電気を貯めておくことができるので、停電になっても安心です。

また、蓄電池があれば余剰電力を増やして売電することもできます。売電収入を得るためには、FIT制度の単価、普段の電気使用量、太陽光発電の発電効果などを考慮して、事前にシミュレーションしておくことが必要です。

なお、蓄電池の特徴を活かすためには、ご自宅に合った容量の蓄電池を準備するようにしましょう。
蓄電池の容量については、大きいほど電気をたくさん貯められるので便利ですが、その分費用も高額になります。かといってあまり小さい容量の蓄電池を選んでしまうと、頻繁に充電する必要があります。

蓄電池の容量の目安としては、4人家族暮らしで最小限の電気を使った場合、中型タイプの「7.0kWh」の蓄電池で2、3日利用できます。

補助金制度が利用できる

太陽光発電システムを導入する際は、初期費用を抑える方法として国または地方自治体の補助金を利用できます。

太陽光発電システムで経済的メリットを高めるには、補助金制度を利用することをおすすめします。

国と地方自治体の補助金制度は併用して利用することもできるため、補助金内容を確認してお得な方法を選ぶと良いでしょう。

なお、補助金制度は、公募案件ごとに予算額が決まっています。人気のある補助金は、受付してから早くて2ヶ月ほどで早く終了してしまう場合もありますので、補助金制度を利用するタイミングに注意が必要です。

また、補助金の申請は、応募要件など複雑な内容になっているため、一般的には販売店が申請代行する場合が多くなります。補助金制度を利用したい場合は、早めに販売店に相談することをおすすめします。

さらに、補助金の申請を代行する業者について、最近では悪徳業者によるトラブルも発生しています。補助金制度は複雑で難しい内容であるため、そこに付け込んで一般の消費者を騙す業者もいます。しっかりと業者を見極めるように気を付けましょう。

太陽光発電のデメリット~経済面~

では、太陽光発電の経済面にかかわるデメリットを確認しましょう。

経済的デメリット
  • 初期費用が高い
  • メンテナンス費用がかる

初期費用が高い

一般的に需要の多い太陽光発電の容量「3~5kW」で計算した場合、平均78.3万〜130.5万円程度になります。

太陽光発電の普及に伴い、導入コストがだんだん安くなってきていますが、導入効果が見込めないとなかなか手が出ない高額な買い物になります。

ただし、太陽光発電の導入は基本的には元が取れるような仕組みになっています。

売電収入が得られるFIT制度の買取価格は年々下落傾向ですが、太陽光発電の初期費用も安くなっているため、住宅用太陽光発電を設置してから10年後には初期費用が回収できるような状況になっています。

したがって、できるだけ早く元を取るためには、まずは、設置費用の安い施工業者を探して初期費用を抑えることが必要です。逆に、相場より高い業者と契約してしまうと、初期費用の回収期間を長引かせる要因となってしまいます。

施工会社の選定については、複数社より見積もりを取って比較検討し、最適な業者を選ぶことが大切です。
業者選びで気を付けたい点は、安さだけを重視せずに施工技術や実績等も含めて総合的に判断することをおすすめします。価格に捕らわれたばかりに施工不良でリスクを負わないように気を付けましょう。

メンテナンス費用がかかる

太陽光発電は初期費用だけでなく、導入後のメンテナンス費用を準備しておく必要があります。

太陽光発電の初期費用回収の期間10年前後とした場合、太陽光パネルの寿命がだいたい30年程度となっていますので、長く使用することができれば元を取れる計算になります。

したがって、定期的なメンテナンスを行うことで経済的メリットの向上に繋がるということになります。

メンテナンスを行うメリットは、目視点検や定期点検によって異常が見つかった際に、すばやく対応できることや自然災害に備えることができることです。早めに故障個所を見つめることで、大きな出費を抑えることができます。

メンテナンスを義務付けることで、常に最適な状況を確保することができるため、発電効果を低下させることなく売電収入を増やす効果や電気代の節約にも繋がっていきます。

また、太陽光発電を長く利用するためには、メーカー保証についても確認しておきましょう。     修理や交換が必要になった場合、保証期間内であれば、自己負担がなく対応してもらえるメリットがあります。

なお、自然災害については対応していないメーカーもありますので、自然災害補償については、 保険に加入しておくことも検討しましょう。

太陽光発電の安全性は?

太陽光パネルの法定耐用年数17年と定められています。しかし、実際に太陽光発電を利用できる期間は、法定耐年数17年よりも長く使えるのが一般的です。

長く安全に使い続けるためには、定期的なメンテナンスが必要になります。
発電量モニターで発電量の低下がないか確認し、不具合を見つけたら早めに業者に対応してもらうことで安全性を確保することができます。

また、太陽光パネルの劣化は、発電効率の低下に繋がってしまうため、なるべく劣化しないように設置後は太陽光パネルの汚れや破損がないか目視点検を行いましょう。

発電量の低下は、電気代の節約や売電収入にも繋がるため、太陽光発電を導入した際は、発電量の推移についてチェックすることが必要です。
太陽光発電の安全性は、定期的なメンテナンスによって確保することができます。

また、太陽光発電システムを導入する際は、健康への影響などについて事前に正しい知識を心得ておくようにしましょう。

太陽光発電システムから電磁波は発生していますが、健康被害については、普段使っている家電製品と同じように特に気にする必要はありません。

電磁波が発生するのは、パワーコンディショナーのみで、太陽光パネルでは電磁波は発生しません。パワーコンディショナーから発生する電磁波と、普段使っている家電製品の電磁波を比較すると、普段、電磁波を気にしないで使っている家電製品の方が数値が高いものもあります。

国際的なガイドラインの数値を参考にすると、太陽光発電システムによる電磁波については、健康に影響がないことが公的な見解となっています。

太陽光発電による電磁波の影響については、間違った知識をもとに近隣トラブルが発生していますので、正しくクレーム対応できるように公的機関による太陽光発電の電磁波の見解について確認しておくようにしましょう。

太陽光発電の環境面でのメリット・デメリット

では、太陽光発電の環境面でのメリットとデメリットを確認しましょう。

太陽光発電の環境面でのメリット

  • CO2排出量の削減になる
  • 断熱効果がある

CO2排出量の削減になる

太陽光発電の特徴については、再生可能なエネルギーなので資源がつきることがないことと、発電するときに二酸化炭素・CO2を排出しないことがあげられます。

また、従来より使われている化石燃料エネルギーから再生可能エネルギーへ移行することで、  地球にやさしい暮らしを実現することができるようになります。

太陽光発電システムを利用する家庭が増えることで、脱炭素社会を目指す取り組みとして大きな意味があります。

断熱効果がある

太陽光発電は屋根の上に太陽光パネルを設置するので、屋根に伝わる熱を調節することができます。

夏は屋根に当たる直射日光による温度上昇を抑えられるので、室内が涼しくなります。冬は屋内の暖かい空気が外へ流れるのを防ぐため、断熱効果があります。

ちなみに、太陽光発電システムを設置するとしないでは、部屋の温度差2度〜5度くらい違うと言われています。

太陽光発電を取り入れることで、エアコンの電力使用量を減らして省エネ対策にも繋がるメリットがあります。

太陽光発電環境面でのデメリット

  • 天候に左右される
  • 設置環境によって発電効果が変動する

天候に左右される

太陽光発電システムは、雨や曇りの日が続くと発電効率は低くなります。

太陽光発電は、燃料を利用せずに電気を作るシステムなので、太陽がある限り資源に困ることはありませんが、太陽が隠れてしまえば当然うまく利用することができなくなります。

今日は天気が悪いから電気が賄えない、今日は晴れているから太陽光発電だけで電気が使える、といった天候に左右されやすいことを予測する必要があります。

また、年間の日射量は、居住地域や居住地の地形、住宅の立地条件などによって異なります。

設置環境によって発電効果が変動する

太陽光発電は、太陽光発電パネルの設置場所によって、発電効果が得られないケースもあります。

太陽光パネルを設置する前に、年間の日射量の予測、天候、設置する地域、立地条件、方角、などの要素を考慮して発電量のシュミレーションが必要です。

また、太陽光発電を設置する際に、自宅周辺に障害物がある場合は、「日射量」と「日照時間」に大きく影響します。太陽光パネルを設置する場合は、影の影響についてもチェックが必要です。

さらに、居住地域が積雪地域塩害地域になる場合は、自然災害によるリスク対策を行うようにしましょう。

まとめ

太陽光発電システムを導入する際は、経済的メリット・デメリットをしっかり確認することで、 電気代の節約や売電収入につながる効果が得られます。

まずは、太陽光発電の仕組みを理解して、費用にかかわる要素について検討することをおすすめします。