太陽光発電を導入する際は、新築時にのせるか？既存の屋根に後のせするか？2つのタイミングが考えられます。
この2つのいずれかの方法を選ぶ場合、固定資産税の納税や住宅ローンが利用できるか否かなど、違いがあります。
そこで、本記事では、太陽光発電を後のせする場合について、メリット・デメリット、設置費用や補助金について解説します。
太陽光発電を後のせする事のメリット・デメリット
太陽光発電を後のせする際のメリット・デメリットを解説します。
- 工事依頼は複数社を比較検討できる
- 固定資産税の負担がなくなる
- 新築時よりも時間をかけて検討できる
- 屋根リフォームしてから設置できる
工事依頼は複数社を比較検討できる
新築時に太陽光発電システムを設置する場合は、建築を依頼している施工会社が行うのが一般的です。
一方、後のせする場合は、工事業者の選択は自由で複数社から商品と工事内容を比較検討することができます。
太陽光発電の設置で後悔したケースを参考にすると、販売会社1社のみで決めてしまったので失敗したという声も多くあります。
太陽光発電を後のせする場合は、複数社を比較できるので、商品選びや費用、工事内容などゆっくり考えることができます。
固定資産税の負担がなくなる
太陽光発電は設置方法によって固定資産税の課税対象になる場合とならない場合があります。
新築時の場合は、住宅の一部として設計していると見なされるため課税対象になります。
一方、後のせする場合は、いつでも取り外しができる設置と見なされるため、課税対象外になります。
ただし、発電容量が10kW以上ある場合は、収益目的と見なされるため、後のせであっても課税対象になります。
新築時よりも時間をかけて検討できる
太陽光発電を後のせする場合は、製品情報を集めたり、屋根の状態を点検してから考えるなど、 ゆっくり時間をかけて導入を検討することができます。
太陽光発電の商品選びでは、複数のメーカーから見積もりを取って価格を比較したり、自宅に合うシステムについて相談することもできます。
新築時の場合は、他の設備工事の施工計画や費用などと折り合いを付けながら進行する必要がありますが、後のせする場合は、太陽光発電の設置だけに集中して進めることができます。
余裕を持って調べたり相談できれば、後から後悔することもなく導入することができます。
屋根リフォームしてから設置できる
後のせする場合は、屋根リフォームをしてからパネル設置工事をすることも可能です。太陽光発電を最適に活用するためには、屋根の状態が大きく影響します。
ただし、屋根リフォームしてからになると、初期費用が高くなりますが、太陽光発電を長期的に活用して電気代削減や売電収入により経済的なメリットをたらすためには、一番はじめに設置する屋根について検討することをおすすめします。
- 住宅ローンが利用できない
- 既存の屋根の負担を考える
- 屋根の形状によって発電効率がかわる
- 反射光のリスクがある
- 新築時より高くなるケースもある
住宅ローンが利用できない
太陽光発電システムの費用については、新築時の場合は住宅ローンを利用することができますが、 後のせする場合は、住宅ローンは利用できません。代わりにソーラーローンを利用して借り入れが可能です。
ソーラーローンを利用するメリットは、長期間の融資が可能なので10〜15年の長期ローンで返済負担の少ないことがあげられます。また、法人ではなく個人でも審査に通りやすいので、審査通過すれば頭金なしでも借り入れが可能です。
借り入れの注意点としては、ソーラーローンは金利が低く設定されていることが多くなっていますが、金利の変動によっては固定金利よりも高くなってしまうケースもあります。
既存の屋根の負担を考える
太陽光発電を設置する場合、まずは太陽光パネルを置く屋根の負担を考える必要があります。
新築時であれば、太陽光発電の重量を考慮して、屋根を自由に設計できるメリットがありますが、一方、後のせする場合は、既存の屋根に太陽光パネルが設置できるかどうか？で判断する必要があります。
太陽光発電を後のせする場合は、屋根への負担を考える必要はありますが、むやみに心配する必要はありません。
ご自宅の屋根の耐荷重に合った適切な太陽光パネルが設置できるように、設置業者に相談しながら準備すると良いでしょう。
屋根の形状によって発電効率がかわる
太陽光発電を後のせする際は、ご自宅の屋根との相性も考える必要があります。
新築の建物に太陽光パネルを設置する際は、屋根の形状に合わせた設計を施せば発電効率を高めることも可能になります。
一方、後のせする場合は、既存の屋根に合わせて太陽光パネルの施工を工夫したり、屋根をいったんリフォームしてから設置する方法もあります。
なお、屋根の向きや建物の築年数によって設置が難しくなるケースもありますので注意しましょう。昔ながらの入母屋屋根は、太陽光発電と相性がよくないため、ソーラーカーポートで検討するのも良いでしょう。
反射光のリスクがある
後のせで太陽光発電を設置する場合は、屋根の北面は避けることをおすすめします。
北面に設置するリスクは、発電効率が低いことはもちろん、ご近所に迷惑がかかるような反射光トラブルが起こるケースがあります。
北面に太陽光発電パネルを設置をすると、南から日光が当たると斜め下方向に光が反射するため、近隣トラブルのリスクが発生します。
工事業者の中には近隣トラブルのリスクも考えずに設置してしまうケースもありますので、工事前に適切なアドバイスをしてくれる業者を選ぶようにしましょう。
新築時より高くなるケースもある
新築時の場合は、住宅の施工費用込みで安く抑えられるケースもあります。
太陽光パネル設置のための架台など、太陽光発電システムを設置する際に必要な周辺設備について、住宅の施工費用として総額で安くなるよう相談することも可能です。
一方、後のせする場合は、状況によって屋根の補修やリフォームなど、費用負担が多くなるケースもあります。
※太陽光発電を「後のせ／新築時」した場合の比較
| 後のせ | 新築時 | |
| 固定資産税 | 不要 | 必要 |
| 住宅ローン | 利用できない | 利用できる |
| 工事依頼業者 | 複数社から比較できる | 住宅施工会社に依頼する場合が多い |
| 屋根の設計の自由度 | 既存の屋根になる | 太陽光発電向きの屋根設計ができる |
| 施工費用 | 高くなる場合もある | 後のせより安くなる場合もある |
| 準備時間 | 余裕がある | 住宅施工と平行して行う必要がある |
太陽光発電を後のせした場合の屋根の保証は？
太陽光パネルを屋根の設置した際の保証については、新築時の場合はハウスメーカーでの保証になりますが、後のせする場合は、ハウスメーカーの保証対象にはなりません、
したがって、後のせで設置する際は、販売店に屋根の保証を行ってもらうようになります。
太陽光発電を後のせする際は、事前に屋根の保証について販売店または施工業者に確認することをおすすめします。
販売店や施工業者より受けられる屋根の保証期間は、一般的に10年から15年となっています。
太陽光発電の後のせを行うのに必要な手続き
では、太陽光発電を利用する際に必要な手続きについて、以下のポイントを確認しましょう。
太陽光発電の手続きは、決められた申請手順に従って必要書類を準備する必要があります。 したがって、複雑な手続きが出来ない場合は、業者に相談して代行してもらうことも可能です。
- 電力会社と電力受給契約をする
- 事業計画認定申請書を作成する
- 必要書類を準備する
- 「電子申請システム」を利用して提出する
- 審査のあと認定取得する
１．電力会社と電力受給契約をする
太陽光発電で売電を行う場合は、電力会社と電力受給契約の手続きが必要です。
に申請する前に、事前に電力会社と契約を済ませておきましょう。
申請期間は電力会社や申請数によって違いはありますが、およそ2週間〜数か月程度ほどかかります。
２．事業計画認定申請書を作成する
固定価格買取制度を利用する場合は「事業計画認定申請」を行います。経済産業省が利用する設備について認定するための手続きです。
売電の手続きは、家庭用であっても「事業」として申請が必要です。
「事業計画認定申請」は申請から認定まで、およそ1〜3ヶ月程度かかります。申請方法は、経済産業省のホームページよりオンライン申請ができます。
電力会社との電力受給契約が済んでいない場合は、「事業計画認定申請」が受理されないため、順序よく手続きを踏んでいきましょう。
申請が受理されると、電力会社は申請者から買電するためのシステムを整備します。系統連系申請はオンライン申請または郵送で手続きができます。
３．必要書類を準備する
設備規模が10kW未満の手続きに必要な書類は以下の通りです。
- 建物所有者の同意書類（屋根設置の場合）
- 土地の取得を証する書類（屋根設置ではない場合）
- 構造図、配線図
- 接続の同意を証する書類の写し
- 委任状、印鑑証明（業者代行の場合）
４「電子申請システム」を利用する
「再生可能エネルギー電子申請サイト」より申請手続きを行います。
公式ホームページよりログインし、「事業計画認定申請書」に必要な情報を入力する事から始めます。申請の入力は契約している業者が代行して行うこともできます。
申請後、設置者のもとに確認のメールが届き、承諾すると審査に進みます、承諾をしないでいると審査が始まらないため、メールの確認をしっかり行いましょう。
５．審査のあと認定取得する
申請内容に問題がなければ、認定されて売電することができるようになります。
実際に、売電をスタートする際は、電力会社との接続契約締結を忘れずに行いましょう。
太陽光発電を後のせする場合の設置費用
太陽光発電を後のせする場合の設置費用については以下の通りです。
- 太陽光発電の容量「1kWあたり」平均26.1万円程度
- 一般的に需要の多い容量「3〜5kW」で計算した場合、78.3万円〜130.5万円程度
太陽光発電システムに必要な設備機器の内訳については、以下の費用相場となっています。
- 太陽光パネル：14.5万円
- パワーコンディショナー：4.2万円
- 架台：2.1万円
- 周辺機器：0.2万円
- 工事費 ：7.1万円
太陽光発電を導入する際に必要な設備として「蓄電池」の相場についても確認しておきましょう。
- 蓄電池の本体価格は、容量「1kWhあたり」15万円〜21万円程度 (蓄電池＋工事費込み)
蓄電容量によって価格は異なります。
- 蓄電池の容量4～7kWh：90万円～160万円程度
- 蓄電池の容量8～11kWh：160万円～220万円程度
蓄電池の種類によっても価格が異なります。
- 単機能型蓄電池：70万円〜265万円程度
- ハイブリッド型蓄電池：100万円〜270万円程度
工事費については、依頼する設置業者によって変わってきますので、複数社から見積もりを取って比較検討することをおすすめします。
- 工事費の目安：およそ20万円〜35万円程度
太陽光発電を後のせする場合も補助金はもらえる？
太陽光発電は、高額な費用が気になるところですが、自治体が公募している補助金制度を利用すると費用負担が減るのでおすすめです。
各自治体のホームページより内容を確認して手続きを行います。
また、太陽光発電と一緒に蓄電池を導入する際は、蓄電池が対象となる補助金制度もありますので、関連する情報について調べると良いでしょう。
補助金制度を利用する際の注意点は、各自治体ごとに申請方法が異なるということを踏まえて、 対象者や対象設備・申請期日・必要書類などをチェックしましょう。
申請期日については、「予算」または「募集人数」が超えた場合に早めに締め切るケースもあります。
もし、確実に手続きを進めたい方は、代行人の申請を受け付けている自治体もありますので、合せて検討することをおすすめします。
まとめ
太陽光発電システムの需要が高まる中、今から後のせで導入検討している方も多いでしょう。 後のせで導入する際は、既存の屋根に設置するため、屋根の条件が太陽光発電向きであるか否かを確認してから、導入するための手順を踏んでいきましょう。
また、太陽光発電を後のせで設置する際は、メリットとデメリットを確認して、費用対効果が高められるように事前準備をしておくことをおすすめします。
