太陽光発電システムを導入する場合、無料設置できる0円ソーラーを利用することもできます。
初期費用が抑えられるメリットがありますが、何かからくりがあるのか疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
本記事では、太陽光発電が無料設置できる0円ソーラーについて、仕組みとメリットとデメリットを解説します。
太陽光発電を無料設置できるという0円ソーラーのからくり
太陽光発電システムを導入する場合、「0円ソーラー」という無料で設置できるサービスを利用できます。
なぜ無料で設置できるのかというと、太陽光発電システムの初期費用を事業者が負担する仕組みだからです。
太陽光発電を設置する住宅所有者は、電気料金またはリース料金を支払うことで高額な初期費用を抑えて0円で太陽光発電を設置することができます。
太陽光発電の無料設置「0円ソーラー」の仕組み
では、太陽光発電が無料で設置できる仕組みについて解説します。
太陽光発電の初期費用が0円になる無料設置の「０円ソーラー」は、事業者が発電した電力を住宅所有者に販売することで初期費用を回収できる仕組みになっています。
太陽光発電を設置してから、およそ10年間は、住宅所有者は発電した電気のうち使用した分の電気料金の支払いと設備のリース使用料の支払いをします。
太陽光発電システムの所有権については、一定期間が過ぎれば住宅所有者に無償譲渡されます。
「０円ソーラー」は、取引を行う事業者と住宅所有者それぞれに関わるメリット・デメリットを踏まえて、通常の導入方法と比較して検討しましょう。
太陽光発電の無料設置「0円ソーラー」の3つの種類
太陽光発電を無料設置する際は、、以下の3種類のタイプを確認しましょう。 タイプ別にメリット・デメリットが異なりますので合わせて検討してください。
- 屋根貸しタイプ
- 電力販売（PPA）タイプ
- リースタイプ
| 屋根貸しタイプ | 電力販売（PPA）タイプ | リースタイプ | |
| 太陽光発電の所有者 | 事業者 | 事業者 | リース会社 |
| 太陽光発電の運用 | 事業者 | 事業者 | 住宅所有者 |
| 太陽光発電の収入 | 屋根賃料 | 電力料金とPPA料金の差額 | 売電・電力料金とリース料金の差額 |
| 契約後の所有権 | 事業者 | 住宅所有者 | 住宅所有者 |
屋根貸しタイプ
住宅所有者の屋根スペースを太陽光発電の事業者に貸します。
自宅の屋根を貸すだけで、賃料として年間でおよそ1〜2万円ほどの賃料収入が得られます。 費用負担については、初期費用以外にメンテナンス費も、事業者が負うことになります。
また、事業者との契約内容によっては、非常時には太陽光で発電した電気を使用することが可能です。
注意点は、屋根貸しタイプでは、事業者が太陽光で発電した電気をすべて使う権利があるため、 住宅所有者は自家消費や売電はできません。
また、契約期間が終わったら、太陽光発電システムの所有権は事業者になり、他のタイプのように設備が無償譲渡されません。
電力販売（PPA）タイプ
住宅所有者の屋根スペースに太陽光発電システムを設置して、そこで発電された電気は事業者のものとなり、住宅所有者はその電気を購入して使用するという仕組みです。
事業者が発電した電力を住宅所有者に販売して、太陽光発電の初期費用を回収することになります。
契約期間終了後に設備が無償譲渡されます。また、事業者が電力会社の電気料金よりも安く設定しているので、通常料金よりもおよそ10〜15％くらい割安になります。
費用負担については、初期費用以外にメンテナンス費も事業者が行います。
注意点は、事業者が太陽光で発電した電気をすべて使う権利があるため、住宅所有者は自家消費や売電はできません。
電気売買契約なので、蓄電池の併用ができない場合もあります。
また、「0円ソーラー」を利用したくても、ご自宅の屋根の条件が悪く、狭かったり異形だったり、方角が悪かったり等、発電効果が期待できない場合は、設置できないこともあります。
リースタイプ
太陽光発電の事業者が住宅所有者に太陽光パネルを賃貸するタイプです。
発電した電力は住宅所有者のものとなり、ソーラーパネルのリース料金を事業者が支払う仕組みです。
太陽光発電で発電した電気は、自家消費することも売電することも可能です。リース期間は、だいたい10年程度です。契約期間終了後に設備が無償譲渡されます。契約期間中の故障は保証でカバーできるのでメンテナンス費を抑えることができます。
注意点は、発電量が少ない場合や電気の使用量によっては、リース料金の方が割高になる場合もあります。FIT制度の売電価格も下落傾向にあるため、太陽光発電の発電量を増やしてリース代よりも上回る収益が必要になります。
太陽光発電無料設置の０円ソーラーのデメリット
太陽光発電の無料設置のデメリットを解説します。０円ソーラーで後悔した人の声もありますので、デメリットについて確認しておきましょう。
- 契約条件が厳しい
- 一定期間は契約解除できない
- 太陽光発電のメリットが減る
契約条件が厳しい
年齢制限があるのを知らないで後悔した人もいます。「0円ソーラー」を利用する場合は、年齢による制限、築年数による制限、蓄電池の設置有無、クレジットカードでの支払いなどの契約条件があります。
事業者ごとに年齢（50歳未満〜70歳未満）や築年数（10年未満〜40年未満）と幅は異なり、リースタイプよりも電力販売タイプのほうが条件は厳しい傾向です。
条件が厳しくなっている理由については、リースタイプは定額のリース料金なので、諸条件に左右されずに利益が見込めます、一方、電力販売タイプの場合は、太陽光発電の発電量の変動によって電気代や売電収入による収益が変わってくるため、条件が厳しくなっています。
一定期間は契約解除できない
途中解約できなくて困ったという人もいます。 「0円ソーラー」は、基本的には途中解約はできません。例えば、10年の契約期間中に3年で途中解約した場合は、残り7年分の金額を支払って買取りが必要になります。
太陽光発電のメリットが減る
普通に太陽光発電を設置すれば良かったと後悔している人もいます。「0円ソーラー」は、事業者が太陽光発電のメリットを得る部分も多いので、通常購入した場合よりも住宅所有者のメリットは少なくなる傾向です。
太陽光発電を無料ではなく普通に設置した場合は、初期費用がかかりますが、売電収入や電気代の節約などで10年前後で元を取ることも可能です。
しかし、事業者が介入した場合は、住宅所有者のみで太陽光発電システムを利用し維持管理することは難しくなり、お得度も半減します。
太陽光発電無料設置の０円ソーラーのメリット
太陽光発電の無料設置のメリットを解説します。
- 初期費用が無料になる
- 太陽光パネルのメンテナンスが必要ない
- 災害時の電源確保ができる
- 契約終了後に設備譲渡される
初期費用が無料になる
太陽光発電は1kWあたり約30万程度が相場になりますが、無料設置なので初期費用が0円になります。通常、太陽光発電の初期費用は、（設備費＋工事費）の準備が必要です。蓄電池も一緒に購入する場合は、さらに費用はかかります。
太陽光パネルのメンテナンスが必要ない
「0円ソーラー」は、太陽光パネルを貸し出す事業者側がメンテナンスを行います。
住宅所有者は、太陽光パネルのメンテナンス業者の手配は不要です。
（※資源エネルギー庁2022年2月に公表したデータより）
災害時の電源確保ができる
自然災害などで停電になった場合、昼間の電気を確保できます。蓄電池と併用できれば、夜間も電気を使うことができます。地震や台風などが多い日本では、災害時の非常用電源を確保できるのは大きなメリットになります。
ただし、太陽光発電の所有が事業者になる「屋根貸しタイプ」または「電力販売（PPA）タイプ」の場合は、災害時に電力を利用できるかどうかは、事業者との契約内容によって変わってきますので、事前に確認しましょう。
契約終了後に設備譲渡される
契約方法が「電力販売（PPA）タイプ」または「リースタイプ」の場合は、10年間の契約終了後は、住宅所有者に太陽光発電設備が譲渡される条件になりますので、事業者との共同運用が終わって自己所有物として自由に利用できるようになります。
太陽光発電の設置費用は普通どの程度必要？
太陽光発電システムの初期費用を、住宅所有者が負担する場合の費用相場を解説します。
太陽光発電の費用を考える場合、まずは、設備容量について確認しましょう。
一般住宅用は、『10KW未満』。大規模な産業用は、『10kW以上』です。
住宅用で容量「3～5kW」くらいが一般的に需要があります。
では、住宅用の太陽光発電システムの設置費用について確認しましょう。
一般的に需要の多い容量「3～5kW」の場合、平均78.3万〜130.5万円です。
太陽光発電設備の費用は、年々下がってきているので購入しやすくなっています。
※太陽光発電の容量別の費用相場
| 3kW | 4kW | 5kW | 6kW |
| 78.3万円 | 104.4万円 | 130.5万円 | 156.6万円 |
| 7kW | 8kW | 9kW | 10kW |
| 182.7万円 | 208.8万円 | 234.9万円 | 261万円 |
太陽光発電システムに必要な設備機器の内訳は、以下の通りです。
- 太陽光パネル：14.5万円
- パワーコンディショナー：4.2万円
- 架台：2.1万円
- 周辺機器：0.2万円
- 工事費 ：7.1万円
太陽光パネル
価格相場は1kWあたり14.5万円です。
一般住宅用で需要の多い「3〜5kW」の場合、約43.5万〜72.5万円程度になります。
パワーコンディショナー
価格相場は1kWあたり4.2万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の場合、約12.6万〜21万円程度になります。
架台
価格相場は1kWあたり2.1万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の場合、約6.3万〜10.5万円程度になります。
※屋根の条件によって架台が不要の場合は費用負担が減ります。
工事費
事費の相場は、1kWあたり7.1万円です。
一般住宅用で需要の多い「3～5kW」の場合、約21.3万～35.5万円程度になります。
※施工条件や施工法などによって工事費は変わってきます。
蓄電池の設置費用
蓄電池を併用すると、太陽光発電で発電した電気を貯めておいて夜に使うことができます。また、停電時の電源確保にもなるので災害時の安全対策にもなります。自家消費型で利用する際は、蓄電池があると電気を効率良く使うことができるようになります。
蓄電池の有無で費用対効果が、大幅に変わってきます。
蓄電池の本体価格は、容量1kWhあたり15万〜21万円程度 (蓄電池＋工事費込み)です。
- 蓄電池の容量4～7kWh：90万～160万円程度
- 蓄電池の容量8～11kWh：160万～220万円程度
また、蓄電池の種類によって価格も異なります。
- 単機能型蓄電池：70万〜265万円程度
- ハイブリッド型蓄電池：100万〜270万円程度
太陽光発電＋蓄電池セットで設置した場合の価格相場は、以下の通りです。
蓄電池の容量「4〜7kWh」の場合で計算すると、太陽光発電78.3万〜130.5万円＋蓄電池90～160万円＝168.3万～290.5万円程度になります。
太陽光発電と蓄電池の費用に補助金が使える
太陽光発電システムの費用負担を抑える方法として、補助金制度を利用すると良いでしょう。国と自治体から、太陽光発電と蓄電池の補助金が支給されます。
補助金を利用する場合は、太陽光発電システムの規模や居住地などが限定されているので確認が必要です。居住地域にどんな公募があるか？設置条件に適しているか？事前にチェックすると良いでしょう。
なお、補助金申請できる期間が決まっているため、補助金予算に達した場合は早期終了することもあります。利用する際は早めに申請すると良いでしょう。
申請受付から受理されるまでに、およそ2〜3週間くらい、工事完了してから補助金の振込みまで、およそ1〜2か月くらいかかります。
無料設置と通常設置のかかる費用比較してみる
では、無料で設置した場合と普通通りに初期費用を負担して導入した場合について、かかる費用を比較してみましょう。
無料設置できる「0円ソーラー」の導入については、さまざまな条件によってメリットになる場合もありデメリットになる場合もあります。
太陽光発電システムの運用を住宅所有者と事業者が共同で行うため、住宅所有者の思い通りにできない場合もあります。
| 項目 | 0円ソーラーの場合 | 通常購入の場合 |
| 初期費用 | 事業者が負担 | 住宅所有者が負担 |
| 維持管理費 | 事業者が負担 | 住宅所有者が負担 |
| 太陽光発電の所有権 | 事業者 | 住宅所有者 |
| 保証内容 | 事業者が負担 | メーカー保証 |
まとめ
太陽光発電を導入する場合は、初期費用が高いので費用負担が減る方法を試したいと考える方もいらっしゃると思います。
無料設置の0円ソーラーは、3種類のタイプ別にそれぞれ条件が異なり、いずれも住宅所有者と事業者が共同で10年間運用することになります。予算と運用方法のメリット・デメリットを確認して検討すると良いでしょう。
