自家消費型の太陽光発電は、環境保全のためにも家庭内の節約効果を得るためにも、おすすめのシステムです。
太陽光発電をこれから導入する際は、固定買取価格制度を利用した売電収入で初期費用回収する方法ともうひとつ、自家消費型の利用方法についても知っておくと良いでしょう。
本記事では、太陽光発電の自家消費型の仕組みや、メリット・デメリット、効果的な運用方法や導入のしかた等について解説していきます。
太陽光発電システムの仕組み
太陽光発電は、資源に尽きることのない再生可能なエネルギーを利用したシステムでし。
発電するときに二酸化炭素・CO2を排出しないことで、地球にやさしい暮らしができるようになります。
太陽光発電システムを導入する場合は、住宅の屋根の上に太陽光を受けて発電できる環境を揃えることが第一条件です。
太陽光発電の仕組みは、太陽光のエネルギーを使って電気を作る発電方法で「太陽電池」で構成された「太陽光パネル」を使って電気を作ります。
この「太陽光パネル」に太陽光が当たると、光電効果が起こって電気の流れが生じる仕組みになっています。
太陽光発電システムを構築するためには、「太陽光パネル」の他に「パワーコンディショナー」やその他周辺機器を設置することが必要となります。
太陽光パネルで最適な発電効果を生み出すことができるようになれば、自給自足の電気で生活できて電気代の節約にも貢献できるようになります。
太陽光発電を導入する主なメリットは、発電した余剰電力を電力会社に売電できたり、蓄電池に発電した電気を貯めて必要なときのために備えることができるなど、自家消費型で電気を賄うことができることです。
自家消費型の太陽光発電システムの仕組み
自家消費型の太陽光発電は、電気代の値上がりや売電価格の低下等の影響により注目されているシステムです。
自家消費型に切り替えるメリットは、売電価格が高ければ売電を継続した方がお得ですが、電気代の方が高ければ売電するよりも家庭内で発電した電気を回した方がお得になるということです。
では、自家消費型についてくわしく解説していきます。
自家消費型とは？
太陽光発電で発電した電気を、売電せずに家庭内で使うことを「自家消費型」と言います。
太陽光パネルで発電した電気をすべて電力会社に売る「全量売電型」とは異なり、発電した電気はすべて自宅で消費することになります。
「自家消費型」の場合、発電量をできるだけ増やすことによって、その分買電量を減らして電気代を抑える効果があります。
自家消費型の種類
自家消費型は、「全量自家消費型」と「余剰売電型」の2種類に分けられます。
太陽光パネルで発電した電気すべてを自宅消費する仕組みです。一般住宅の場合は、家電や照明、エコキュート、電気自動車の充電などに発電量を利用することができます。さらに蓄電池を併用すれば、発電した電気を夜間や非常時に使うことができます。
太陽光パネルで発電した電気を自家消費しながら、余剰電力を電力会社へ売電する仕組みです。固定価格買取制度（FIT）で契約し、一般家庭用の場合は、10kW未満で10年間の固定価格で売電することができます。2023年度の固定価格は、10kW未満の場合16円/kWh。10kW以上50kW未満の場合10円/kWh。50kW以上の場合9.5円/kWhとなっています。
自家消費型のメリット・デメリット
自家消費型の太陽光発電を導入することで得られるメリット・デメリットについて解説していきます。
・非常時に対応できる
・省エネ対策になる
・補助金制度が利用できる
電気代が安くなる
太陽光発電で発電した電気を自宅内で賄うことができれば、電気代の節約になり、発電して余った電気は売電して収入にすることも可能です。
エネルギー価格が世界的に高騰していることを踏まえると、電気代の値上がり対策として自家消費型が効果的な運用と言えるでしょう。
非常時に対応できる
太陽光発電設備に蓄電池を併用すると、発電できない悪天候や夜間にも電気を利用できます。
また、非常時に停電となった場合、電源を確保することができるようになります。
非常時には、さらに二次災害に拡大しないように、電気を使える環境を確保しておくと安心です。
省エネ対策になる
2050年カーボンニュートラルの実現に向けた国の方針により、CO2削減の取り組みが求められています。
現在、利用している化石燃料による火力発電は、1kWhあたり約690gのCO2を排出していますが、太陽光発電を導入すれば、CO2排出量は1kWhあたり17〜48gと大幅に削減することができるようになります。
自家消費型に切り替えることで、再生可能なエネルギーを利用した環境づくりに貢献することができます
補助金制度が利用できる
太陽光発電を導入する際は、高額な費用がかかるため、補助金制度を利用すると初期費用を抑えることができます。
自治体が個人向けの補助金制度を提供していますので、制度条件と太陽光発電を設置する状況を照らし合わせて、適用する補助金制度に申請すると良いでしょう。
・メンテナンス費用が必要になる
・天候に左右される
設置スペースが必要になる
太陽光発電システムを導入する際は、各種設備機器のための設置スペースを確保することが必要です。
太陽光パネルが設置できる屋根スペースについては、5kWの太陽光発電を導入する場合の必要面積は、25㎡〜30㎡程度が目安となります。
また、パワーコンディショナーの設置場所については、温度や湿度などによる劣化や、メンテナンス業者が作業できるスペース等を考慮して決めると良いでしょう。
蓄電池の設置場所は、適切な温度で結露しない風通しの良い場所がおすすめです。
各種設備機器の設置については、場所の面積以外に設置する条件についても考慮するようにしましょう。
メンテナンス費用が必要になる
一般住宅用の太陽光発電10kW未満は、メンテナンス義務化が必要となります。
固定価格買取制度（FIT）を利用する際は、住宅用太陽光発電でも法律により、メンテナンスが義務化となっています。
太陽光発電は、長期的に運用して費用対効果のあるシステムなので、保守管理が重要です。
毎日の発電量を一定に確保するためには点検や掃除などが必要となり、定期メンテナンスを行う際は、4年に1回が推奨されています。
なお、メンテナンスの発注については、危険な作業も兼ねるため専門業者に依頼することをおすすめします。
天候に左右される
自家消費型で電気を回すためには、できるだけ発電量を増やすことが重要です。しかし、太陽光発電で注意したい点は、悪天候などで発電効率が低下するということです。
天気の悪い日が続いた場合は、自家消費型の太陽光発電はうまく運用することができなくなります。
天候に左右されるリスクを回避するためには、蓄電池を設置して電気を貯めておく方法をおすすめします。自家消費型で効果的に運用するには、蓄電池の設置は必須となるでしょう。
自家消費型の効果的な運用方法
自家消費型で太陽光発電を利用する際は、以下のポイントを考慮して運用して行くと良いでしょう。
・蓄電池を併用する
発電量を増やす
自家消費型で利用する際は、できるだけ発電量を増やす方法について確認しておきましょう。
まずは、発電効率のよい太陽光パネルを選び、設置する屋根の方角やパネルの傾斜など、適切な条件で施工することが重要です。
また導入後に売電する際は、買取価格の高い電力会社と契約することや、蓄電池を設置して発電した電気を貯めておけるシステムを作ると良いでしょう。
また、各種設備機器のメンテナンスを行い、常に発電効率の良い状態を保つことも大切です。加えて、日常的に節電する心がけも必要となるでしょう。
蓄電池を併用する
太陽光発電は夜間には可動できないため、昼間に発電した電気を貯めておくためには蓄電池を設置しておくと良いでしょう。
自家消費型で運用するには、蓄電池があれば電気代の節約や、余剰電力を増やして売電することも可能になります。
なお、蓄電池を設置する際は、適切な容量の機器を選ぶことが必要です。設置する家庭の世帯人数や電気を使う時間帯などから、普段使う電気消費量を算出して、丁度良い容量の蓄電池を準備するようにしましょう。
蓄電池の設置費用を考慮して、容量は大きすぎず小さすぎない適切なサイズのものを選ぶことをおすすめします。
自家消費型の太陽光発電システムの導入方法
自家消費型で太陽光発電を導入する方法についてポイントを解説していきます。
自家消費型にする事前準備
自家消費型で利用する際は、事前準備すについて以下のポイントを確認しましょう。
・太陽光発電の設置場所を確認する
・補助金制度について確認する
・自家消費型か余剰売電型か選ぶ
・設置業者の選ぶ
電気消費量の確認する
太陽光発電を導入する前に電気の使用状況を把握しておきましょう。
太陽光発電設備の容量を選ぶためや、売電収入が見込めるか判断する材料となります。
太陽光発電の設置場所を確認する
太陽光発電の設備は、設置するスペースや各種機器にふさわしい設置条件で場所を確保するようにしましょう。
補助金制度について確認する
太陽光発電の初期費用を抑えるために、補助金制度が利用できるかどうか確認しておきましょう。
蓄電池を一緒に導入する際は、蓄電池に適用される補助金制度を利用できます。
自家消費型か余剰売電型か選ぶ
太陽光発電で発電した電気をすべて家庭内で賄うのか？または、余剰電力を売電するのか？方針をしっかりシュミレーションして決めておくと良いでしょう。
電気消費量と発電量のバランスを計算しておくことをおすすめします。
設置業者の選ぶ
太陽光発電の導入効果を高めるためには、設備の設置業者選びも重要です。
施工費用が安いだけではなく、施工のアドバイスや施工品質、安全面、工事後のサポートなど、総合的な視点から判断すると良いでしょう。
自家消費型に必要な設備
自家消費型の太陽光発電に必要な設備は以下の通りです。
この他に工事費用、維持管理費などがかかります。
・架台
・パワーコンディショナー
・分電盤
・接続箱
・売電メーター
・発電量モニター配線
自家消費型の導入手順
自家消費型で太陽光発電を導入する際は、以下の手順で作業が進みます。
２．設置業者へ見積もり依頼する
３．設置業者と契約する
４．固定買取価格制度の申請する
５．太陽光発電システムの設置工事を行う
６．電力会社との契約を行う
７．太陽光発電の利用を始める
太陽光発電が設置できる条件は整っているか？具体的にシミュレーションを行います。
複数社の設置業者へ見積もり依頼し比較して検討します。
見積もりを元に1社を選択し契約して、施工計画について相談します。合わせて
補助金制度の利用についてアドバイスをもらうと良いでしょう。
売電する場合は、経済産業省へ事業計画認定の申請を行い、「固定価格買取制度」の認定を受ける手続きを行います。
太陽光発電システムの工事をスタートします。住宅用の場合、施工期間はおよそ1週間程度になります。
電力会社へ系統連系申請を行います。申請から連系承諾が出るまでには、2週間~数か月程度かかります。
太陽光発電システムの工事や、電力会社との手続きが完了したら、設置業者による確認作業が行われ、正常に可動していることが確認されたら利用を始めることができます。
まとめ
電気代の値上がりや売電価格の低下などを踏まえると、自家消費型で太陽光発電を運用することは、市場の動向に左右されず電気を賄う方法としておすすめです。
自家消費型では、蓄電池の併用で非常時の電源確保になったり、国が推進するCO2削減の取り組みに貢献することも可能になります。
なお、自家消費型で太陽光発電を利用する際は、発電量を増やす方法や売電のしくみ、設備機器のメンテナンスなど、必要な内容を一通り確認して、適切な準備をしてから導入することをおすすめします。
