新築で太陽光発電を導入すべき?確定申告や補助金について

新築一戸建てや建売住宅、新築分譲住宅の太陽光発電が必要かどうか、費用はいくらなのかといった情報を発信しています。

また、確定申告の必要性や補助金を交付してもらうことができるのかについても記述しています。

新築で太陽光発電を採用する前にチェックするべきこと

最近では太陽光発電という言葉をよく耳にすると思いますが、具体的にどのようなシステムなのかよく分からないという方が多いのも事実ではないでしょうか。

新築一戸建てを建てようとしている方や、新築分譲住宅、建売住宅の購入を検討している方でも太陽光発電が気になっている方はいると思いますが、新築で太陽光発電を導入するにあたっていくつかチェックしておきたいポイント、知っておくべきことがあります。

ここではそれについてお話したいと思いますから、新築に太陽光発電を導入したいと考えている方はぜひ参考にしてください。

太陽光発電とは設置した太陽電池モジュールによって発電を行い、それを溜めて交流電気に変換し家庭内に配るというシステムです。

つまり、電力会社から供給してもらう電気とは別に太陽の力を借りて電力を生み出すということですね。

これによって何が可能になるかというと、電気代を節約することが可能となりますし、余った電力を電力会社に売却することも可能となります。

また、環境にやさしいですし非常用電源の確保ができるというメリットもあるのです。

これから太陽光発電を導入しようと考えている方に覚えておいてほしいことはいくつかありますが、一つには設置費用が当然かかります。

この設置費用がそこそこかかりますから覚えておきましょう。

また、設置したらあとはそのまま放置というわけにはいかず、メンテナンスも必要となります。

そのため、メンテナンスのコストもかかることは覚えておいてください。

屋根の上に設置することから工事に不備があると雨漏りを起こしてしまうリスクもありますし、急に売電できなくなるというリスクもあります。

また、太陽電池モジュールは光を反射しますから、近隣の住民と光の反射を巡ってトラブルになるというケースもあります。

これから太陽光発電を導入しようと考えている方はこうしたこともしっかりと理解したうえで導入を検討しなくてはなりません。

覚えておくべきこと、気を付けるべきことがたくさんあることから設置しないほうがいいのでは、と思った方もおられるでしょうが、太陽光発電にはそれ以上にたくさんのメリットがあります。

そのため、現在では新築戸建てを建てるときに太陽光発電を導入する方が増えていますし、街中でもよく見かけるようになりましたよね。

注意点をしっかり押さえておけばそこまで不安はありませんから、新築を建てるときにはぜひ前向きに検討してください。

太陽光発電の収入は確定申告が必要?

太陽光発電を導入することで確定申告が必要になる、という話を耳に挟んだ方もおられると思います。

確定申告についてはご存じの方は多いと思いますが、企業に勤めている会社員の方だとやったことがないという方がほとんどでしょう。

確定申告とは自らの所得を申告することで納める税金を決めるもので、個人や個人事業主が対象となっています。

収入や支出、医療費などを計算したうえで所得を申告することで所得税が確定します。

企業に勤めている方だと会社がやってくれますが、個人や個人事業主は原則自分で行う必要があります。

個人事業主でもないただの会社員なのに、どうして太陽光発電を導入することで確定申告が必要になってしまうのかと疑問に感じた方は多いと思います。

その疑問は当然のことですが、何も太陽光発電を導入しただけで確定申告が必要になるわけではありません。

ここを勘違いしている方が多いですから気を付けてください。

新築に太陽電池モジュールを設置してシステムを導入しただけでは確定申告を行う必要はありません。

では、いったいどういうときに申告が必要になってくるのでしょうか。

太陽電池モジュールで作った電力は売ることができる、売電できるという話を以前の記事でしたと思います。

系統連結と言われる電力会社へ発電した電力を逆潮流させる手続きを行うことで売電が可能となりますが、たくさん電力を売ると当然それなりの収入を得ることになります。

では、太陽光発電を導入して売電したら必ず確定申告をしなくてはならないのかというと、これも誤りです。

実際には必要になるケースと、ならないケースがありますからそこは覚えておきましょう。

では、いったいどういうときに申告が必要になるのかというと、給料以外の年間所得が20万円を超えたときが申告が必要になるときです。

ただ、一般家庭でそこまでの売電収入はないでしょうし、申告が必要な人のほうが少ないくらいです。

そこまで気にする必要はないでしょう。

もちろん、まかり間違って確定申告が必要になるということも考えられますから、その時はしっかりと申告してください。

申告は直接税務署に行って行うこともできますし、税理士と相談しながら行うこともできます。

また、現在ではオンラインで申告することも可能となっていますから、手軽に申告したい方はオンラインでの申告をおススメします。

まずは申告が必要かどうかを見極めることから始めてくださいね。

太陽光発電はそもそも必要か

新築の家にそもそも太陽光発電が必要か、という疑問を抱いている方は多いのではないでしょうか。

恐らく、太陽光発電の導入を一度でも検討したことがある方だとこの疑問にぶち当たったことがあると思いますが、その答えが出ないまま悶々としている方もおられるでしょう。

正直、これは人によって考え方や意見が異なるため何とも言えません。

必要という方もいれば不要という方もいますし、場合によっては必要かもしれないという方もいるでしょう。

100人いれば100通りの意見があるでしょうし、明確な答えを出すというのは難しいですね。

太陽光発電が必要かどうかというのは、メリットを考えてみると分かりやすいのではないでしょうか。

太陽光による発電にはさまざまなメリットがありますが、最大のメリットは電気代を節約できるということです。

光熱費の中で電気代が占める割合というのは大きいですし、日頃から何とかして電気代の節約に励んでいる方というのもおられるでしょう。

こまめにコンセントを抜いたり、ありとあらゆる方法で節電している方もおられるでしょうが、太陽光による発電システムを導入することでもっと手軽かつ効果的に電気代を節約することが可能となります。

太陽の力を使って生み出した電気を使い、余った分は電力会社に売ることができますからトータルで電気代を節約することが可能となります。

電気代は年々引き上げられている傾向にありますから、この先もどんどん電気代は高くなる一方でしょう。

シャッター価格

もちろん、一時的に安くなることはあるかもしれませんが、基本的には高くなる一方だと思います。

そんな時代の中で電気代を節約するというのは至難の業ですし、高額な電気代が家計を圧迫してしまうということは十分考えられます。

今は良くても、10年後、20年後はもっと電気代が高くなっている可能性がありますし、その時どのような生活をしているのでしょうか。

もしかすると電気代を節約するためにテレビもパソコンも使わない、エアコンも使わないという人並み以下の生活をしているかもしれません。

太陽光による発電システムを導入することでトータルでの電気代節約になりますから、それを考えると導入する必要性は十分あると言えます。

もちろん、絶対に導入するべきと強く発言することはできませんが、それでも導入することで得られるメリットは非常に大きいのは事実です。

将来的な家計を助けてくれる存在となるでしょうから真剣に検討してみる価値はあります。

太陽光発電の一般的な費用

太陽光による発電システムを導入する場合、もっとも気になるのは費用ではないでしょうか。

多くの方が電気代節約や売電といったメリットばかりに目が行きがちですし、費用のことを後回しにしてしまうことが多いですが、やはり費用については最初にしっかりと確認しておく必要があります。

実際に太陽光発電を導入するときの費用がどれくらいになるのかというのはケースバイケースですから何とも言えませんが、一つはっきりと言えるのは費用だけで考えるのは危険ということです。

多くの方はなるべく安く工事してもらいたい、できるだけリーズナブルに工事してほしいと考えるはずですし、見積り総額の安いほうを選びがちです。

新築の場合だとまた話は変わってくるかもしれませんが、いずれにせよ総額が高い見積りと安い見積もりがあれば誰もが安いほうを選んでしまうのではないでしょうか。

見積もりをチェックするときには総額ではなく一つ一つの項目をチェックするべきですし、どこにいくらかかっているのかという部分を確認しなくてはなりません。

極端な話、総額が高くてもグレードの高いシステムを使っている、安全性を考えて職人の数を増やしているといった理由で高くなっていることもあります。

逆に、安いのは職人が異様に少ない、グレードが低いシステムを使っているということもあります。

総額の高い安いだけで判断することほど危険なことはありませんから、できれば一つ一つの項目をしっかりチェックするようにしてください。

ハウスメーカーなどで新築を建てるときには担当者がきちんと説明してくれると思いますが、説明がないときにはムリを言ってでも説明してもらったほうが良いかもしれませんね。

新築以外で導入する場合には相見積もりを取るのが基本です。

建売住宅のような既に完成している住宅に太陽光発電を導入したいという場合だと住宅を購入してから工事を行うことになるでしょうし、当然まずは工事業者を見つけなくてはなりません。

販売会社が工事させてほしいと言ってくることもあるでしょうが、相見積もりを取りたいという旨をしっかり伝えておきましょう。

相見積もりをとることで適正価格も分かりますし、どこが安いのかも理解できます。

ただ、先ほども言ったようにただ安いだけの業者は危険ですから、どうして安いのかを項目ごとにチェックしてください。

直接担当の営業マンにどうしてそこまで安いのか理由をきちんと説明してもらうのもいいですね。

太陽光発電は補助金が下りる?

太陽光発電を導入することでさまざまなメリットを得ることができますし、将来的な電気代の節約なども視野に入れている方なら導入して決して損はないでしょう。

ただ、太陽光の発電システムを導入するとなるとそれなりの費用が掛かってしまいますから、そこがネックになっているという方も多いのではないでしょうか。

システムを導入するかしないかで新築購入価格も随分と変わってしまいますし、考えこんでしまうのは仕方のないことですが、太陽光の発電システムを導入するにあたって補助金が下りるという話を耳に挟んだ方もおられるのではないでしょうか。

実際、太陽光の発電システムを導入するにあたっての補助金というのは存在していましたし、自治体の補助金や助成金を利用したという方はたくさんいます。

インターネットで調べてもそのような情報はたくさん目にしますし、補助金が使えるのなら設置費用も安くなるなとポジティブになれた方もおられるでしょう。

ただ、一つ注意しなくてはならないのは、補助金や助成金が今でも交付されているかどうかは自治体によって異なるということです。

自治体によってはそもそも制度を設けていないということもありますし、交付期間が終了しているという場合もあります。

以前は交付していた自治体でも今は交付していないということも考えられますから、自治体の窓口まで問い合わせてみるのが確実でしょう。

インターネット上には各自治体の太陽光発電導入に関する補助金の有無をチェックできるサイトなどもありますから、そのようなサイトを利用すれば最新の情報も手に入るのではないでしょうか。

住んでいる地域の自治体に直接問い合わせてみるというのもアリです。

そもそも制度が存在しない、交付期間が終了しているという場合だとどうにもなりませんが、交付している場合でも注意点があります。

こうした自治体の補助金や助成金を利用するにはいろいろな条件をクリアしなくてはならないケースが多いですし、厳しく審査されることもあります。

補助金を交付してもらえるだけの条件をクリアできているかどうかは最初に確認しておきましょう。

自治体によってこの条件はまちまちですし、いくらの補助金を受けられるかというのも違ってきます。

交付期間があらかじめ決まっているような自治体もありますから、気になる方は早めにチェックしておくと良いかもしれません。

新築に導入を検討しているのなら一刻も早く確認することをおススメします。